【対策あり】医師が大量に離職・退職したとき、転職市場に起こること【転職サイトへの取材を元に解説】

こんにちは、コアライ ミナトです。僕自身の経験や独自取材を元に、医師のキャリアに関するブログを書いています。

今回のテーマは、「勤務医の大量離職・退職」です。

最近「医師が十～百人単位で、一度に退職をした」というニュースを、目にすることが増えましたよね。

そんなとき「市民への影響」については心配され、対策もされますが、「そこで働く医師」への影響は議論になっていないように感じます。

そこで今回は、大量離職が起こったときの医師側への影響や、いざという時に役立つ準備について、解説していきます。

大量離職が起こる原因

まずは勤務医の大量離職が起こる原因について解説します。よくある原因は、下の3つです。

それぞれについて、詳しくみていきましょう。

待遇や職場環境の悪化

最もよくある原因は、「待遇、職場環境の悪化」です。

昨今どこの病院も経営が苦しく、賞与の減額や手当の廃止ということは、珍しくなくなっています。手当という形をとっていても実態は基本給の一部なので、要するに減給です。

最もインパクトが大きかったのは、ある大学病院が行った「外勤の禁止」ですね。大学病院の医師は、給料の半分を大学病院から、もう半分を外勤先から得るのが一般的な目安です（比率は人によって差がありますが）。

給料が相場の半額になってしまったら、さすがに続けられないですよね。

このような病院単位での離職以外に、医局単位での大量離職（医局員が一度に辞めてしまう）というのも、よくあるパターンです。

医局に「入る割合」は昨今それほど変化がないものの、「辞めるハードル」はかなり低くなっていますよね。基本的にはパラパラと退局者が出る程度なのですが、何か大きな「失敗」があると急激な退職に繋がります。

・医局上層部を中心に、全体の雰囲気が悪くなる
・不公平感のある人事や、仕事の割り振りをする
・関連病院の都合で、非常勤ポストを維持できなくなる

といったことが、よくある原因ではないでしょうか。

ただでさえ待遇が厳しいところに大量離職がおこるわけなので、残った人の負担は更に大きくなっていきます。こうして雪だるま式に、離職者・退局者が増えていきます。

閉院・合併・部署の閉鎖

先程も書いたとおり病院の経営はどこも苦しく、閉院や吸収合併も珍しい話ではなくなってきています。厚労省が、公立病院の1/3で「統廃合を含めた再編の検討を求める」という方針を発表しているほどです。

「赤字部門を閉鎖し、そこのスタッフを解雇する」という話も、聞くようになりましたね。

吸収合併後も継続雇用となればまだ良いですが、それでも待遇や診療体制、勤務地は変わるわけなので、なかなか難しい状況にはなりそうです。

公的病院が私立の病院に吸収され、私立病院の待遇に落ち着くというパターンが多い印象です。

医局と関連病院との確執

通常、医局と関連病院はwin-winの関係で成り立っています。

詳しくは、こちらの記事にまとめています。

関連病院としては上記のようなメリットを得る代わりに、人員配置を医局に一任しています。医局の都合で配置が決まるため、関連病院では「人員の不足やダブつき」、「非常勤医師への支払いの負担増」といったことが起こりえるわけです。

このような状況に対し、関連病院側が「常勤・非常勤ポストの削減」や「派遣医師の変更」を強く求めた時に、揉め事が起こります。

こうなったときの結末は、2つです。

まず「代わりの医局がみつかる＝別の医局の関連病院になる」というのが、成功パターンです。実際それによって負担が軽減し、経営が改善した病院もあります。

逆に「代わりの医局がみつからない」というのが、失敗パターンです。業務を縮小するか、あるいは割高な非常勤医を毎日雇うことによって、業務を賄っていくことになります（約2倍の金銭的負担に）。

成功にせよ失敗にせよ、もともと関連病院で働いていた医局員は、ごっそり退職することになるわけですね。

転職市場への影響

大量離職の転職市場への影響（巻き込まれた医師への影響）について、下の2パターンに分けて解説していきます。

医局外に流出した

大学病院からの退職、医局単位での退職（退局）といった状況が、これに該当します。こうなると、近隣の転職市場は、かなりの買い手有利（病院側が有利）となります。

ちなみに、転職エージェントの解説がこちら。

確かに医師免許さえあれば、「どこかに、何らかの」仕事はあります。ただ自分の希望するポストが必ず手に入るわけではありません。

僕自身、転職活動を通して実感したのですが、「みんなが就きたいポスト」ってかなり被るんですよね。いいと思ったポストから、どんどん埋まっていきます。

大量離職という状況になれば、こんなポストは争奪戦になります。動き出しの早さが、その後の人生を左右すると言えるでしょう。

やむを得ず、遠方の病院に移る医師もたくさんいるでしょうね…

医局内に留まった

医局が関連病院から撤退する、関連病院が閉院・合併するといったことが起こると、そこで勤務していた医師は、医局にとどまることになります。

医局から別のポストが斡旋されるわけですが、これもなかなかシビアです。

便利な立地であったり、給料が良かったりといった人気の関連病院のポストは、埋まっていることがほとんどです。結果として、「とりあえずポストが空いている僻地病院」「とりあえずアルバイトで生活ができる大学病院」という人事になりがちです。

特に若い医師の場合は、「役職はないけれど、なんとなく大学で」ということに…

どちらのパターンでも、身近で大量離職が起こって「よかったね」という状況は、ちょっと想像しにくいですよね。

日頃からできる対策

こういった大量離職・退職に備えて、日頃からできる準備や対策はあります。簡単で即効性がある順に、挙げていきます。

転職エージェントと関わっておく

最も簡単で即効性があるのは、日頃から転職エージェントとの関わりを持っておくことです。具体的なメリットは、下記の通り。

さらに取材記事でも言及されている通り、「最近、この近辺の○○科のポストが埋まってきています」などといった情報を教えてもらえる可能性もあるわけです。

こういった準備が、いざというときの行動の早さにつながります。

コネクションを持つ

転職エージェントだけではなく、「自分でも転職候補を探しておく」ということも可能です。

コネクションと言うと、ちょっと胡散臭い言葉になってしまいますが、要するに「医局外の人からの信頼を得ておく」ということです。

具体的な方法としては、「一緒に勉強会をする」「非常勤や臨時のバイトで一緒に仕事をする」などです。

自分で職場を探すというのはハードルが高いように感じるかもしれませんが、医局を辞めた今、そこまで難しいことではないと感じています。自由に動けるようになると、「手伝いに来ない？」というお話をいただくことが増えるんですよね。

「表立って求人を出すほどではない＝誰でもは要らない。でも人手不足気味なので、信頼できる人ならばほしい」というニーズは、実はかなりあります。社会情勢を反映してか、「スタッフ数は足りているけれど、高齢化しているので、そろそろ若い人を雇いたい」というのもよく聞く話です。

「エージェントだけに頼る」「自分だけで探す」ではなく、両方行っておくことで、より盤石な準備になるはずです。

資格・実績を積む

上の2つよりは時間がかかるものの、資格や実績を積むというのも、ポストの確保という意味では有効です。

例えば専門医資格の価値についての、転職エージェントの見解はこちら。

普段仕事をしていて専門医資格の価値を感じる機会は少ないかもしれませんが、いざ転職をするとなれば、最低限の信頼性を担保するものとして意味があるということがわかります。

特に大量離職前後の、雇う側が有利な市場感であれば、よりその傾向は強くなります。

もちろん資格や実績を手にするにはコストもかかるため、「とにかく何でも取っておく」というのは、コストパフォーマンスが悪いかもしれません。

ただ医師のキャリアにおいて「経歴」は、一般的なイメージよりは、意味があるものだと感じています。

身軽に動けるようにしておく

ここまで書いてきたとおり、社会の変化とともに「1つの医局1つの病院で、勤め上げる」というキャリアが描きにくくなっています。そんな状況下では、身軽に動けるようにしておくというのも重要です。

具体的に言うと、まずは生活レベルを上げすぎないということです。

あえて給料が下がるような転職をする必要もないですが、高給なポストに限定してしまうと仕事内容や地域などの選択肢が減ってしまうのも事実です。

特に、大量離職で供給過多が起こっている場合は厳しいかもしれません。

また持ち家に関しては、大きなリスクになると個人的には考えています。詳しくは、こちらの記事にまとめています。

実際、「本当は医局を辞めたいけれど、家が手放せなくて…」という元同僚もいます。家族がいれば難しい点もあると思いますが、可能な範囲で「身軽さ」を心がけたいものです。

正社員の解雇は難しいという話

ここまでの内容に関連して、知っておいたほうがいいことを2つ説明します。

１つ目はこちら。

よほど勤務態度に問題があって、かつ長期間に及ぶ指導などでも改善しない場合などに限られます。

医師の世界では医局人事の影響もあって、「はい、今年で退職して、あっちに移って～」ということが可能という風潮がありますが、実際はそんなことはないわけです。

2つ目はこちら。

まず退職金の額が全く違います。一般的な大企業の、退職金額の目安がこちらです。

単位：万円

参考元：りそな年金研究所 企業年金ノート2021. 4 No.636

自己都合か会社都合かで、勤続年数によっては百万円単位の差になることもあるわけです。退職金は税制面でもかなり優遇されているため（退職所得控除）、この差は大きいです。

また失業保険に関しても、会社都合のほうが、給付額や給付日数が多くなります。

大量離職・大量解雇など不安定な状況下ではこういった知識をもとに、転職のタイミングや金銭といった面で不利にならないように、行動していきたいものです。

「転職を遅らせるのも選択肢」ということですね。

まとめ

大量離職による医師への影響について、解説しました。

最近では、本当に急激な離職・退職が起こりやすくなっていると感じます。

ブログやSNSの発達によって、転職に関するノウハウが簡単に手に入るようになっています。また医師転職エージェント会社も多数あり、競争の中でどんどん便利になっています。

「現状維持をしたい」というのもよくわかりますが、「おや？」と感じた段階で、少しずつ準備を始めておくことをおすすめします。

さて、今回は以上です。この記事が参考になりましたら幸いです。

おすすめの転職エージェント

エムスリーキャリアエージェント

Dr.転職なび

民間医局

マイナビDOCTOR

医師転職ドットコム

転職を考えているなら、この中から2～3つ登録するのをおすすめします。

▼これらをおすすめする根拠はこちら▼

▼エージェント登録の方法など、転職活動の全行程はこちら▼

など、重要ポイントも多数解説しています。